Document 2023

池田悠人｜地方部における電気自動車の利用実態 －これからのEVライフ－ 
宮城県出身
三浦秀一ゼミ

　近年、街中で日産リーフやテスラ車などの電気自動車(Electric Vehicle:以下, EVと略称)を目にする場面が多々ある。脱炭素化の流れが世界中で加速しているなかでも、大きな転換期を迎え、注目を浴びているのが自動車業界。2023年4月15日に開催された、G7札幌気候?エネルギー?環境大臣連合の中で、自動車分野の脱炭素化については、エンジン車なども含めた各国の保有台数をベースに、G7各国で二酸化炭素の排出量を2035年までに2000年に比べて50％削減できるよう、進捗を毎年確認することが決定された。世界各地でEVを活用して石油を含む化石燃料に依存する社会構造からの脱却、カーボンニュートラルを目指しているが、2022年度の新車販売台数におけるEVの割合を比較すると、中国が29％、アメリカでは7.7%、ノルウェーでは88％、日本は1.4％と日本の普及率は圧倒的に遅れている。その遅れに対して、日本各自動車メーカーやEV充電サービス企業、NEXCO社などがEVやEVスタンドに関する取り組みを加速させている。特に日産自動車株式会社は、「ゼロエミッションリーダーシップ」を掲げ、EVを活用したまちづくりに力を入れている。
　急速にEVが注目され、「EVスタンドが少ない」や「航続距離が短い」などのネガティブな情報や憶測が飛び交っている。しかしながら、生活における車の活用は十人十色であり、また都市部と地方部での活用法も異なる。したがって、ガソリン車と比較し、EVが人々の経済的負担を軽減してくれるのか、EVの普及にあたり、どのような生活スタイルに変化していくのかなど、「生活」に着目した研究する必要があるのではないだろうか。特に?形県は?動?依存度の?い地域であり、地域の?活?動にあった電気?動?の利??法を検討してかなければならない。そこで、本研究では、EVを活用した生活実態を明らかにするとともに、地方部におけるEVの活用法を導き出すことを目的とする。